5706 情報サービス論 科目終末試験問題集 解答案

「5706」情報サービス論は、テキストからの答え探しをさせる問題が多かったように思います。

私が準備した解答は以下の通りです。

使用期間平成27年4月~平成29年3月迄の問題集を使用しています。

勉強の方法を書いた記事に私の試験準備については詳述しておりますが、

webで科目終末試験を受けるにあたって、試験勉強として問題集の解答作りをしています。

今になって再読すると、微妙かな、と思って書き直したい部分もありますが、

試験準備としてどの程度まで詰められたかを含めて参考にしていただけるとよいなと思ったので、受験前までに準備できた状態そのままで載せています。

 

情報サービス論 テスト問題解答案

1.

レファレンスサービスとは、利用者の質問に対して適切な資料を提供するサービスのことをいい、参考業務とも言われる。具体的な業務内容は次の通りである。

①質問の処理

a. 事実事項情報の提供 質問の処理にあたって、図書館員が図書館資料の中から見つけた回答である事実や事項に関する情報を、そのまま質問者に提供することである。

b. 資料情報の提供 資料収集の質問処理をする場合に、求める文献が出ている書誌・索引を用いて提供することをいう。

②読書相談

知りたいことに関してどのような本を読むべきかを尋ねられた時、文献資料を通して必要なアドバイスを行うものである。

③相互協力

すべての図書館が協力し合って行う、図書の相互貸借、文献の相互複写、他の図書館を紹介する相互紹介、質問の相互レファレンスなどのことを言う。

④情報検索

主な情報検索サービスとしては、自館蔵書の情報検索、オンラインデータベースの情報検索CD-ROMデータベースの情報検索などが挙げられる。

⑤レフェラルサービス 情報・紹介サービス

図書館類縁機関や社会生活に即した相談機関等を直接紹介したり、用意している最新の資料を利用して紹介したりするサービスである。

⑥カレントウェアネスサービス

個人やグループに対して、特定主題に関する資料を選択して提供するサービスを言う。

2.

カレントウェアネスサービスとは、個人やグループに対して、特定主題に関する資料を提供するサービスで、しばしばレファレンスサービスとして展開される。サービスの内容は次のようなものである。

①ドキュメント・サービス 現在話題や問題になっているテーマを雑誌記事や新聞記事から選択して、特定主題のもとにまとめて配布物等で関係のある利用者に提供するサービスである。近年ではコンピュータを用いて最新情報を抜き出し、リスト化して提供する場合もある。

②文献照会サービス 利用者が求めていると思われる様々なテーマを取り上げて、その調査に必要な参考図書や参考文献を配布物等の形で紹介し、提供するものである。

③コンテンツサービス 新着雑誌や各大学から出されている学術紀要の目次をコピーして、特定の利用者に提供するサービスで、いわゆる目次サービスといわれる。カレント雑誌ごとの目次を提供するものと、総目次を提供するものがある。

④SDIサービス 利用者があらかじめ登録しておいた特定主題に関する書誌、索引誌、抄録誌、データベースなどを利用して、その特定主題に関する図書や雑誌記事論文などを、登録利用者に新規文書情報として適宜提供するもの。

3.

ビショップは参考業務について次のように定義した。すなわち、参考業務とは何らかの研究の手助けとして図書館員に与えられるサービスであり、研究それ自体ではない。研究は利用者自らによって行われるもので、そのような調査に従事している利用者に与えられる援助が、参考業務であるといえる。

以上のようなビショップの理論は、レファレンスサービスの性格に関する議論における「保守理論」の集大成と呼ばれる。保守理論は①解答や情報そのものの提供を否定し、②教育的機能を重視し、③媒体的機能を重視するために、図書館技術や知識の経験を重視する考え方である。

4.

自由理論はレファレンスサービスの性格に関して説明する理論のうちのひとつで、ワイアーによって初めて提唱された。ワイアーは従来の保守理論を批判して情報の直接提供の道を開拓し、サミュエルが自由理論をさらに発展させ、体系化した。自由理論の主張は、①図書館員の専門性を尊重し、信頼を前提として、情報を直接提供し、②研究者にとっては情報の入手こそが最も重要であることに配慮し、そして、③提供される情報の適切さの担保のために、主題専門家としての図書館員の存在が必要であることにまとめられる。

5.

レファレンスサービスは利用者の質問処理がその仕事であるため、調査前に質問者に質問をして戦略をきめる面接であるレファレンスインタビューは大変重要な役割を担うように思われる。その理由としては、質問者が遠慮がちに質問をしがちであること、或は、大きな概念から質問してくるといった傾向があり、質問者とやりとりを重ねることで質問の本質が理解でき、適切な戦略を立て、的を射た回答を用意できることに繋がるためである。質問者が本当に求めたかった回答を得られなかった場合の失望は図書館に対する信頼の減退に直結してしまうので、レファレンスインタビューを通じて質問の本質を見抜くことが重要なのである。

レファレンスインタビューでは、必ず確認すべき事項として、次のものを挙げる。すなわち、①正確なテーマ範囲の確認、②学習体験の確認、③資料の種類の確認、④時系列の範囲の確認の4点である。

6.

レファレンスサービスの仕事は、直接的業務と間接的業務の2つに区分することができる。間接業務は、利用者に対して直接提供する業務ではないが、直接的業務を支える事前・事後の仕事であり、具体的には以下5点にまとめられる。

①レファレンスコレクションの構築 日ごろからレファレンスツールの比較研究を行い、その知識をもとにレファレンスコレクションの選定に参加する。体系的、組織的にレファレンスコレクションを構築し、充実させる働きである。

②レファレンスネットワークづくり 他の図書館と互いに図書館資料を利用できる相互協力制度のためのネットワーク作りがある。相互協力するにあたっては、公式なネットワークのみならず、非公式の人的ネットワークも重要なものである。

③補助ツールの作成 補助ツールとは自館のレファレンス質問の傾向に合わせて、参考図書では不十分と思われる部分をカバーするために独自に作成されるものである。

④レファレンス統計 統計やアンケート調査を用いて、レファレンス利用者の傾向性を数値的に把握し、レファレンス活動の今後の発展のために戦略や戦術に役立てる働きである。

⑤レファレンス記録・保存・事例研究・分析 レファレンスの記録や保存、また、それらを利用した事例研究や質問分析の働きである。

7.

レファレンス業務の実施形態は、①機能別組織、②主題別組織、③資料別組織、④利用者別組織、⑤混合組織の5種類が挙げられる。以下で詳細を述べる。

①機能別組織 総務、整理、運用などといった、図書館の基本機能によって組織が構成される形態。

②主題別組織 主題ごとに組織を構成し、資料もすべて主題別に区分されて一元的に処理される組織形態。

③資料別組織 図書、雑誌、視聴覚資料など、資料の形態別に組織が構成される形態。

④利用者別組織 利用対象者別に組織を構成する形態。

⑤混合組織 上記の各組織の長所を生かして組織される形態。

我が国において中心的な考えとされていたのは機能別組織であるが、この組織形態においてはオールマイティ型のレファレンス業務となり、サービスの質が低くなりがちであることが指摘される。この点に関しては、主題別組織によってレファレンス業務を行うことで、専門家である主題専門司書が育成されやすくなり、サービスの質が向上するという指摘がある。一方で、未だ日本は現実的には主題別組織が発展しにくい土壌であり、今後の改善が期待される。

8.

我が国におけるレファレンス業務の組織形態として中心的な位置を占めてきたのは機能別組織である。しかしこの組織形態においては、オールマイティ型のレファレンス業務となり、サービスの質が低くなりがちであることが指摘されている。この点に関して、アメリカで発展してきた主題別組織によってレファレンス業務を行うことで、専門家である主題専門司書が育成されやすくなり、サービスの質が向上するという指摘がある。一方で、未だ日本は現実的には主題別組織が発展しにくい土壌であり、今後の改善が期待される。主題別組織が発展しにくい理由としては次のものが考えられる。

①主題別に独立するために、相当の専門コレクションを要する。

②主題別部門化に伴って、多くの人員を要する。

③主題制専門家で、書誌的知識を持つ人材を多く要する。

④各部門間の隣接と、部門ごとの開架冊数を要するため、十分な床面積が求められる。

⑤総合的な窓口となるゼネラルレファレンス業務を行う別組織を要する。

⑥セクショナリズム防止のための調整が求められる。

⑦基本的な参考図書を主題部門ごとに備えるために、資料購入費が嵩む。

⑧日本において司書育成の基盤が確立されておらず、主題に強い司書が育成されにくい。

9.

統計は業務の向上のための戦略や戦術に利用される目的で作成されるのが本来の目的である。さらに、統計の重要性に関しては以下の3点のようにまとめられる。

①政策に不可欠 そもそも、統計が行われるにあたっては、当該統計が業務の向上に役立つものであるとの意識が必要である。この目的のもとに得られた統計によって、客観的に現状がよく理解でき、必要な政策がどのようなものかが明確になるのである。

②説得力をもつ 統計数値を利用することによって、主張に説得力を持たせることが出来、業務に関する戦略を立てる際に他の館員を説得する際にとりわけ効力を発する。

③客観視しうる いわゆる意図的調査を排除し、正しく調査された統計を用いることによって、物事を客観的に捉え、あるいは信用性を持たせて表すことができる。

10.

図書館はレファレンス係を窓口として、全国のあらゆる図書館とネットワーク化されており、相互に利用できる相互協力が整備されている。相互協力は①図書の相互貸借、②資料の相互複写、③相互利用紹介、④相互レファレンスの4種類が挙げられる。

①図書の相互貸借 相互貸借が可能な範囲は様々であるが、資料を他館との間で貸借する相互貸借実施館は増加の傾向にある。

②資料の相互文献複写 図書や雑誌などの図書館資料を、他館と相互にコピーサービスを行うもので、特に大学図書館の医学部系では膨大な利用数がある。相互複写の留意事項としては以下のようなものがある。①相互複写依頼サービスは、原則として遠方にある図書館に対して行われる、②書面を通して行う、③複数の資料を複写依頼する場合には、一件ずつ依頼書を記入する、④書誌事項は丁寧に記入する、⑤複写に相当の時間を要する場合もあり、利用者へ配慮する、⑥製本中などは複製ができないため、事前に連絡をする、⑦学術紀要は費用で決定せず、原則として発行している大学図書館に依頼する、⑧相互協力に関するマニュアルを整備し、各館の事情やルールを把握し、既刊のものがあればそれを利用する。

③相互利用紹介 近辺や近郊の図書館に対して行うもので、利用者に直接紹介先の図書館を訪問させるもの。この際、利用者に図書館発行の紹介状を付する。

④相互レファレンス 多岐にわたるレファレンス質問に対応するために、人的なものを含めたネットワークを利用して、他館の図書館員の知恵を借りて効率的なサービスを展開すること。

11.

レファレンス業務の重要な仕事の一つに利用教育がある。これは利用指導とも呼ばれ、特に大学図書館における利用指導の種類として、次のものが挙げられる。

①オリエンテーション 図書館が独自に行い、主として新入生を対象に行うものである。

②図書館ツアー 図書館内を案内しながら、利用の仕方や図書館サービスの種類を説明するものである。視聴覚素材を用いたのちにツアーを行うことも多いが、対象者が多数に上る場合には、ビデオツアーの形で対応することもある。

③OPAC検索・カード検索指導 端末機を用いて図書、資料の検索を行うようになったため指導が必要になったものである。図書館ツアーに組み込まれて実施されることもあるが、十分に時間をとって行われる場合もある。コンピュータ導入されていない館においては、カード検索法を指導する。

④文献探索法 文献探索法は、さらに本や雑誌論文記事、新聞記事を検索する基本的な一般文献探索法と主題別に指導する主題別文献探索法とに区分される。最近ではCD-ROMやオンラインサービス、インターネット利用を含めて指導されることが一般的である。情報リテラシー教育と呼ばれるものである。館員が指導する場合と、外部に委託してインストラクターが行う場合とがある。

⑤コンピュータリテラシー教育 パソコンを用いての情報機器操作法・通信方法、インターネットの利用方法など、パソコンを上手く使用するための教育である。

⑥レポート・論文を作成するためのステップ指導 レポートや論文を作成するためのステップを説明し、実際に指導するもので、参考文献の引用方法や表現法も含めて指導される。視聴覚メディアを用いて指導されることもある。

⑦視聴覚機器やコンピュータ機器を用いる編集指導 レポートや卒業論文を電子媒体で提出する場合のある大学において、編集方法や使用方法を指導するものである。

これらの利用教育が行われるにあたっては、組織的かつ体系的に、理念をもって実施されていることが重要である。

12.

利用教育を実施するための環境整備としては、次の7点が特に重要と思われる。

①組織的に行うこと 図書館活動を組織的、制度的に整備して、個人の存在に左右されず、変化しないサービス体制を確立することが重要である。これは図書館サービスが個人的に展開されがちであることの反省の上にたっており、組織的・制度的な業務として様々な図書館活動を位置付けることで、図書館員全員の共通認識とし、組織内の健全な発展にも寄与すると思われる。

②予算措置をすること 活発な図書館活動を行うためには予算措置が必要となる。また、その予算を確保する前提として、業務が組織的、制度的であることが求められる。

③教員との連携を図ること 利用教育は、図書館を活用することによって教育効果を高める教育支援にあたるものである。したがって、教員との連携を強化し、情報を交換し、協力し合うことで満足のいく利用教育が可能となる。

④利用教育実施マニュアルを作成すること 利用教育の実施内容に個人差が著しく出ないよう、最低限伝えるべき共通事項などをまとめ、マニュアル化することは、実施する者にとっても利用指導を受ける学生にとっても必要なことである。

⑤館員研修の実施 マニュアルに基づいた、実施のための館員研修が求められる。効果的なものとして、ロールプレイングが考えられる。

⑥レファレンスツールを充実させること 利用教育を行うにあたって、事前に基本的なレファレンスツールを整備しておくことが必要である。費用との兼ね合いのため、利用教育を先に行う場合も考えられるが、これは利用教育を行うことで、どのような基本文献が不足しているかといった具体的な問題がみえてくるというメリットがあるためである。また、基本文献が不足している場合には、相互協力が可能であることや、近隣の図書館の蔵書などを調べたうえで、利用しうることを利用者に知らせることが求められる。

⑦映像メディアの利用 近年の学生たちはメディアに親しんで視聴してきた世代と思われることから、これらのメディアを利用して利用教育を行うことも考えられる。『図書館の達人シリーズ』を購入することで、自館によってDVDを作成する手間や経済委的負担が軽減される。また、パワーポイントなどを利用してプレゼンテーション形式で利用教育を行うことも考えられるが、多額の予算を伴うため、計画的な準備が求められる。

13.

レファレンスツールは、レファレンス業務で最も必要となる文献である。レファレンスツールの種類は次のものが挙げられる。

①辞典 言葉を対象とし、見出し語として一定の基準に従って配列し、発音、語義、品詞、語源などを記載したもの。

②事典 事柄を対象にしており、項目を要約し、音順、体系順に配列したもの。代表的なものである百科事典の構成には、大項目主義、小項目主義、折衷主義の3構成方式がある。事典は索引に工夫があり、索引の使い方が事典利用の要となる。百科事典の本文に見出しはなくとも、索引では見出し語として記されている場合が多い。

③便覧 実用的な知識や技術の習得に役立つことを目的とし、特定主題やテーマに基づいて一定の体系に従って要約的に収録したもの。

④年鑑 一年を単位として、その年の出来事や諸事項を一定の体系にまとめて記録・解説したもので、年間形式の逐次刊行物をいう。一年の区切りは刊行物によって異なるため、注意を要する。また、年度表示されている年に対して、内容は一年前のものである場合と、年表示と内容が同一年のものである場合がある点も、注意が必要である。

⑤年表 年表は、各年の出来事を時系列に配列し、一覧できるように表形式に編纂したものである。

⑥名鑑 現在の紳士・淑女録や団体録があり、現存者の履歴、業績、家族構成、既存の団体の概要、役員、取引先一覧などが記載されている。

⑦地図 一枚物地図ではなく、冊子としての地図帳をいう。現在の日本地図や世界地図、産業・経済地図などが挙げられる。

⑧図鑑 生物、建物、色彩などを写真や図柄で紹介するもので、植物図鑑、動物図鑑、昆虫図鑑などが挙げられる。

⑨数表 算出した結果を表として編集されたもので、対数表、複利表などがある。

⑩統計集 各種統計表を集めたもの。統計集の目録である三次文献も存在する。

⑪法令・法規集 法律、政令、府令、省令、人事院規則、地方自治団体の条例・規則など、法令、法規を条文ごとや法体系ごとに集めたものである。

⑫書誌・目録 書誌とは、本の書名、著者、出版地、出版社、出版年、双書などの書誌事項を、一定の方式に基づいて配列した文献リストのことを指す。一般の文献目録、文献索引等がある。他にも資料の所在情報を含むものは、厳密な定義においては書誌ではないと見なされるが、図書館の現場では広い意味での書誌類として扱われることが多い。

⑬索引 文献資料の主要な内容、事柄や雑誌論文、記事などを単一の検索方法によって簡便に検索できるようにしたものである。索引には内容索引と題目索引とがあり、さらに内容索引には本の巻末に作成される巻末索引と、独立的に編纂された要語索引がある。題目索引には、雑誌記事のみを索引化した雑誌記事索引と、本・雑誌記事・新聞記事などの各種文献を集めた文献索引がある。人物のみを対象にするものは人物文献索引と言われるものである。

⑭抄録 抄録とは、雑誌記事や原著論文、また、技術報告書などを要約し、それに書誌的事項を付したものである。抄録には、当該論文を読む必要があるかどうかを判断することを目的とした指示的抄録と、原文を読まずとも当該論文の論点やデータがわかることを目的とした報知的抄録がある。

⑮解題 解題とは本に対して行うもので、その本の内容要旨を記し、書誌的事項を付したものであり、原本を読まずともどのような本であるのかを知ることができる。内容要旨は個人の意見を入れず忠実に内容を紹介する。

以上15種のレファレンスツールを挙げたが、これらは様々な媒体で提供されている。利用者に対して効果的に情報提供するために、これらのツールの相関関係を明確にして上手く活用することが重要と思われる。

14.

『出版年鑑』は2巻からなる参考図書で、一年間で刊行された市販図書を探すための、重要な年間形式の基本文献である。2002~2004年版は『出版年鑑+日本書籍総目録CD-ROM』として刊行されており、3分冊目が日本書籍総目録CD-ROMとなっている。昭和25年からの市販本を隔年ごとに調べることができる、前年の新刊書および重版書を集めた図書リストである。現在は年間約7~8万点におよび、著者、書名、出版社、価格、本の大きさ、頁数、刊行年などがわかる。索引には、書名、著者索引があるが、本体部分は主題別分類であるとともに、日本十進分類法に基づいた分類番号順になっている。

15.

『BOOK PAGE 本の年鑑』は、ブックページ刊行会より刊行される市販図書を探す参考図書である。『出版年鑑』と同じく前年の市販新刊図書を収録したものであるが、本のジャケットを利用した、図書の内容要旨や目次を掲載したもので、本の内容を知りたいときに利用することが出来る。つまり、単なる本のリストである『出版年鑑』と異なり、簡単な内容紹介や目次を踏まえ、内容を調べてから本を入手するか否かを決定できる。一方、収録点数は少なくなるので、調査する場合には両者を併用するべきである。

本体はジャンル別に構成され、索引は事項名索引、書名索引、著者名索引を完備している。また、利用者が問い合わせできるよう、出版社連絡先一覧が用意されている他、主要公共図書館一覧が掲載されている。

16.

「国立国会図書館NDL OPAC」は、国立国会図書館のホームページ上で無料公開されているツールで、国立国会図書館が所蔵する、明治時代からの国内刊行の市販本と非売品図書の両方を含めた全図書を検索できる。書名、著者、出版社、出版年の基本書誌事項の他に、国会図書館の請求番号など、明治期から現在までの和書約260万件以上と、洋書約90万件以上を容易に検索することができる。無料公開は2000年2月より始まり、自宅からも容易に検索が行える。

検索方法は、書名等の中に含まれるキーワードを入力する簡易入力をはじめ、条件設定検索もある。

国立国会図書館は、法律によって国内本が納本される仕組みになっているため、原則として国内本のすべてを調べることができる。速報版は『日本全国書誌』として、国立国会図書館ホームページ上に5年分公開されている。

17.

国書とは江戸末期までの旧書を指すが、『國書総目録』は国書の代表的な基本文献である。江戸末期までの日本人によって書かれ、または編纂・翻訳された国書を、慶応3年までのもの約42万件を収録したもので、人名は6万名に上る。図書の配列は、書名の五十音順で、記載事項は書名、書名の読み、巻・冊、別称、分類、著者名、成立年代、写本所蔵個所、活字本等である。この文献が重宝される理由として、所蔵場所が明記されていることが挙げられる。中には既に廃棄されているものも含まれるが、所蔵調査に不可欠の基本文献であるといえる。この続編として、国文学資料館の『古典籍総合目録』が利用できる。

18.

『日本の参考図書』第4版は、『日本の参考図書 解説総覧』の改訂版である。参考図書とは、調査のための道具の一つであり、本書は明治以降国内で刊行された参考図書から7033タイトルを選び、日本十進分類法に準じて大別される。個々の参考図書ごとに解説を付した重要な基本文献で、1980年に次ぐ第4版として刊行された。旧版の主要文献と比較すると掲載タイトルは大幅に増加した。以降を繋ぐカレント情報には『日本の参考図書 四季版』があり、これを利用する。

現在の『日本の参考図書 解説総覧』は、今までの中から重要なものが選ばれているので、網羅的に調査する場合や特定分野の参考図書を丁寧に調査する場合には、過去の『日本の参考図書』の利用も必要である。随時改定作業が行われてきたため、収録範囲に注意し、有効に活用するためである。

19.

『全集・叢書細目総覧』には古典編と索引編の全2巻のものと、古典編・続、索引付きの全1巻からなるものがある。前者は国内で出された旧書である国書を対象としており、収録されているものは、国初より幕末までに日本人によって執筆された国書で、明治以降から昭和45年までに活字本として刊行された全集、叢書の内容細目を集めた目録である。本体は1200種に及ぶ全集、叢書名を五十音順に配列し、その下に内容作品の紹介をしている。索引は個々の作品ごとに検索でき、本体の該当頁にアプローチできる。後者の続編は、昭和46年以降から60年の間に刊行された全集・叢書を収録の対象としている。日本人が幕末までに表した国書で、全集・叢書の各巻の内容細目を一覧できるようにしたのは前者と同様である。書名索引、難読索引が付されている。

20.

国立国会図書館が提供する「図書館サーチ」とは、国立国会図書館が提供するコンテンツに加えて、全国の公共図書館、古文書館、美術館、学術情報機関など、様々な機関をネットワークで繋げ、そのコンテンツを総合的に検索し、可能な限り入手手段まで案内することを目的としたサービスを提供するツールである。

 

以上です。

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